カエルさん

- 毎日つみたてと月イチつみたての違い
- 月1万円から始める場合の考え方
- 買付価格に含まれる費用と値下がりのリスク
- Coincheckでの設定手順
毎日積立は購入日を分散する方法で、利益を保証する方法ではありません。まず月々の予算と、価格が下がっても使う予定のない資金かを確認しましょう。
毎日つみたてとは?

毎日つみたては、設定した月額を買付期間の日数で分け、ビットコインを毎日自動購入するプランです。Coincheckつみたてには、月に一度まとめて買う「月イチつみたて」もあります。購入回数が違うため、毎日プランは買付時点を細かく分散できます。
例えば月1万円を設定した場合、1日あたりの買付額は約300円です。月1万円は1通貨あたりの最低設定額で、1,000円単位で設定できます。銀行口座からの引き落とし日と買付開始日は毎月のスケジュールで決まります。
月1万円は毎月の設定額です。毎日1万円を購入する意味ではありません。
過去の積立シミュレーションの読み方
以下は過去の価格で計算した例です。開始日と終了日を変えると結果は変わり、将来の利益を予測する数字ではありません。評価額を見るときは、投じた元本と購入数量も一緒に確認してください。

毎日つみたてを行うメリット

相場を毎日見て購入日を決める手間を減らせることが主なメリットです。価格が高い日は少ない数量、安い日は多い数量を同じ金額で購入します。買付時点を分けられますが、購入後の値下がりを防ぐわけではありません。
少額の予算を決めて続けられる
月1万円から設定できるため、まず生活費と近く使うお金を除いた範囲で予算を決められます。月1万円なら年間の購入予定額は12万円です。途中で金額やプランを変える場合は、申込・変更締切日を確認します。
購入操作を自動化できる
銀行口座の設定後は、毎回手動で買い注文を出す必要がありません。ただし、設定額、引き落とし、購入履歴、保有額は定期的に確認してください。
毎日つみたてのデメリット

価格が下がれば、積立を続けていても評価損が出ます。購入時点を分けても元本割れは起こります。近く使う予定がある資金を積立に回さないことが大切です。
買付価格に費用相当額が含まれる
Coincheckつみたての口座振替手数料とサービス利用手数料は無料です。一方、買付価格には0.1~4.0%の手数料相当額が含まれます。価格急変時などはこの範囲を超えることもあります。売却時の価格との差を含め、購入額と売却額で損益を判断しましょう。
毎日買っても利益が増えるとは限らない
月イチと毎日のどちらが有利かは、その期間の値動きで変わります。毎日プランは購入タイミングを細かく分けたい人、月イチプランは購入回数を少なくしたい人に向きます。頻度だけで利益を決めず、予算と保有期間を先に決めましょう。
ビットコインの毎日つみたての始め方

Coincheckの口座を用意し、引き落とし口座、プラン、通貨、月額を順に設定します。以下は元の記事の操作手順と画面です。画面上で選ぶ項目を確認しながら進めてください。
画面左側の「CoinCheckつみたて」を選択してから「口座の設定をする」をクリックします。

引落し口座に設定する「金融機関の種類」を選択します。

引落口座の「銀行」を選択します。

口座情報を入力して「次へ進む」をクリックします。

引落口座の内容に間違いが無いか確認して「金融機関へ」をクリックします。

三菱UFJ銀行を例に説明します。
「次へ」をクリックします。

「同意する」をクリックします。

「口座振替申込受付サービス規定」をクリックしてから「同意する」をクリックします。

「本人確認方法」を選択して「次へ」をクリックします。

「ワンタイムパスワード」を選択した後の入力例です。

「通帳をお持ちのお客様」を選択した後の入力例です。

「収納企業に戻る」をクリックします。

コインチェックの画面に戻りますので「つみたてプラン」の設定をします。
「つみたてプラン」「積立通貨」「積立金額」を入力して設定しましょう!

つみたての申請が完了すると、メールが届きます。
ページにアクセスして設定内容を確認します。

つみたて内容を確認して問題なければ大丈夫です。

設定後に確認すること
申込内容の画面とメールで、通貨がBTC、プランが「毎日つみたて」、月額が予定どおりか確認します。初回買付日は申込日と同じとは限りません。引き落とし日と買付開始日も確認してください。
よくある質問

まとめ|月額と買付価格を確認して始める

最初に月々の予算を決め、毎日買うか月イチで買うかを選びます。注文前にBTC・プラン・月額・引き落とし日・買付開始日を確認し、積立後も購入価格と評価損益を見直しましょう。
貸暗号資産は積立とは別の仕組みです。利用を考える場合は、返還条件や事業者のリスクを分けて確認してください。
トラリピ研究所 
